【約12人に1人の時代】不妊治療で子どもが生まれる確率は？最新データ・お金・妊活を乗り切るコツまとめ

「周りはみんなスムーズに妊娠しているように見える…」

「不妊治療を始めようか迷っているけれど、実際に治療で授かる人はどれくらいいるんだろう？」

不妊治療（生殖補助医療）を検討しているときや治療中、ふと「自分たちと同じようにがんばっている人はどのくらいいるのか」と気になりますよね。

結論から言うと、現在の日本では約12人に1人（約8.4%）のお子さんが不妊治療（体外受精など）によって誕生しています。小学校の1クラス（約30人）に2〜3人は不妊治療を経て生まれてきている計算です。

この記事では、日本産科婦人科学会の最新データをもとに、不妊治療で子どもが生まれるリアルな割合や背景、気になる費用・保険制度、治療を前向きに進めるためのポイントを解説します。

父

ちなみに、我が家も約8.4%のうちの1組だ。

不妊治療（生殖補助医療）で生まれる割合は約8.4%！最新データで見るリアルな数字

日本における不妊治療（ART：生殖補助医療）の現場は、年々大きな広がりを見せています。

日本産科婦人科学会が公表している「ARTデータブック」や厚生労働省の関連統計によると、年間に出生する子どものうち、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療（ART）によって誕生する子どもの割合は約8.4%（およそ12人に1人）にのぼります。

過去の推移と比較してみても、この割合は年々増加傾向にあります。

今や不妊治療は「一部の特別な人だけが行うもの」ではなく、誰にとっても身近で一般的な選択肢の一つになっていることがデータからも明らかです。

母

正直、こんなに多いと思ってなかったな。
現在だと、もっと増えてるんだろうな。

実は、日本は世界的に見ても体外受精の実施件数が非常に多い「体外受精大国」として知られています。

安全な医療体制が整っていることや、後述する保険適用の導入によって、より多くのカップルが治療にステップアップしやすい環境が整ってきたことが大きな要因となっています。

12人に1人という高い割合まで増加した背景には、日本の社会構造の変化や医療制度の改革が深く関係しています。

女性の社会進出やライフスタイルの多様化に伴い、初婚年齢や初産年齢が上昇しています。一般的に男女ともに年齢を重ねると妊娠力（妊孕性：にんようせい）は徐々に低下するため、自然妊娠に至るまでの期間が長くなり、専門クリニックを受診するカップルが増加しています。

2022年4月より、それまで自由診療（全額自己負担）が基本だった「体外受精や顕微授精などの生殖補助医療が基本3割負担（公的医療保険の適用対象）」となりました。

経済的なハードルが大幅に下がったことで、「以前は費用面であきらめていた」「もっと早くステップアップしたい」というカップルが治療を受けやすくなったことが大きな後押しとなっています。

SNSやメディアを通じて、有名人や先輩ママ・パパが不妊治療の体験談を発信する機会が増えました。これにより「子どもが欲しいと思ったら、まずはブライダルチェックを受けてみよう」という意識が若年層にも広がっています。

母

たしかに、ハードルは低くなった気がする。
誰にも言えないことではなくなったのも、良い世の中になった証拠かもな。

不妊治療にはいくつかの段階（ステップ）があり、状況に応じてステップアップしていきます。

タイミング法
排卵日を医師が予測し、妊娠しやすいタイミングで性交渉を行う（保険適用）
人工授精（AIH）
排卵期に合わせて、調整した精子を直接子宮内に注入する（保険適用）
生殖補助医療（ART）
- 体外受精（IVF）
  体外で卵子と精子を受精させる
- 顕微授精（ICSI）
  細い針を使って1個の精子を卵子に直接注入する
- 胚移植
  受精して育った胚（受精卵）を子宮に戻す